第6回　フクロウの撮影で知った大雪のサイクル

[アウンコンサルティング株式会社] モバイルSEMセミナー〜Googleのモバイル広告を読み解く！〜　2008.09.03 [ Wed ]

アウンコンサルティング主催　　　　　　　　　　　　　　　　
モバイル SEMセミナー〜Googleのモバイル広告を読み解く！〜
https://www.sem-ch.jp/seminar/index080313.html　
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　　　　　●グーグル株式会社様による基調講演が決定！●

【基調講演】Googleモバイル広告について（仮...

インドのGMS携帯、累計加入件数2億1890万件に
　【ニューデリー】GMS方式の携帯を採用しているインドの携帯電話会社各社の7月の新規加入件数は641万8000件で、累計加入件数が2億1890万件となったことが分かった。

　インド携帯電話事業者協会が13日に発表した統計によると、インド国内のGMS方式の携帯電話の累計加入件数が7月末の時点で2億1890万件となった。この統計には8月初めに政府からGMS方式サービスの使用許可が下りたばかりのリライアンス・テレコムの加入件数、641万8000件は含まれていない。

　発表によると、バーティー・エアテルやボーダフォン・エッサールなど大手各社の7月の新規加入件数は前月よりも減少したという。前月の新規加入件数は669万2000件だった。

　同市場トップのバーティー・エアテルの7月の新規加入件数は269万4000件で、累計加入件数は7200万件、市場シェアは33%となっている。

　続いて、ボーダフォン・エッサールが175万5,000件の新規加入件数で、累計5000万件で市場シェア23.27%。
　公営のBSNLは50万件の新規加入件数で、累計3790万件、市場シェアは17.32%。アイディア・セルラーは105万4000件で累計2800件、市場シェアは12.9%。アーセルは50万件の新規加入件数の累計加入件数が1240万件となっている。

　インドの携帯電話市場は世界で最も急成長を遂げており、中国の2億9000万件に続く世界第2の市場規模となっている。通話料金の安さや電話本体の価格の安さなどが新規加入を促しており、同市場は毎月600万件以上の新規加入で成長を続けている。

※この記事は、インド専門ニュース&コラムサイト「ヴォイス･オブ･インディア」の提供です。ビジネス、政治から社会、文化、エンタテインメントまで、インド発の最新情報をお届けしています。

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Posted at 16:18 | | この記事のURL

輸出関連株中心に買われ、平均株価は一時１６ ...2008.09.03 [ Wed ]

　３１日の東京株式市場では、堅調展開。平均株価は一時１万６３１６円７８銭（前日比１６２円９６銭）まで上げ幅を広げた。値がさハイテクなど輸出関連株中心に買われ、現物株指数を押し上げている。為替相場が落ち着いている上、今朝の外国証券経由の売買注文動向で小幅ながら２２０万株の買い越し転換となり、投資家心理の安定化につながっている。なお、総務省が午前８時３０分に発表した７月の全国消費者物価指数（生鮮食品を除く）は事前予想通りの前年同月比０．１％低下となり、６カ月連続の低下。経済産業省が同８時５０分に発表した７月の鉱工業生産・速報値も事前予想通りの前月比０．４％低下と２カ月ぶりに低下した。市場では、「（両指標とも）相場への影響はないが、直近売られ過ぎの修正余地はある」（準大手証券）との声が聞かれた。

　３０日の米国株式市場は高安まちまち。リーマン・ブラザーズによる大手証券の利益見通し引き下げや、フレディマックの貸倒引当金の大幅積み増しなどを受け、金融セクター中心に売られ、ダウ工業株３０種平均は前日比５０．５６ドル安の１万３２３８．７３ドルと反落。モトローラの投資判断引き上げを下支えにナスダック総合指数は２．１４ポイント高の２５６５．３０ポイントと小幅ながら続伸した。シカゴ平均株価先物清算値は大証終値に比べ３５円高の１万６２３５円だった。ＮＹ原油先物相場は、前日大幅高の反動から、利益確定売りに反落し、前日比０．１５ドル安の１バレル＝７３．３６ドルで取引を終了した。東京外国為替市場で１ドル＝１１５円台後半（前日終値は１１５円６４銭）で取引されている。

　米ハイテク株の底堅さを映し、ＴＤＫ、ソニー、京セラ、キヤノン、松電産、シャープ、富士通などの主力ハイテク株が一部外国人買いを交えて上昇。東エレク、アドバンテス、エルピーダなどの半導体関連株も堅調。為替相場の安定化を受け、トヨタ、ホンダ、日産自、スズキなどの自動車株も引き締まっている。オリックス、アイフル、東京リース、ＳＦＣＧなどのノンバンク株も物色されている。段ボール原紙で日本紙と生産統合と報じられたレンゴーが上伸し、業界再編思惑から王子紙、大王紙、北越紙などパルプ・紙は軒並みしっかり。個別では、市田、ＭＵＴＯＨＨ、東日ＣＬＧ、ミネベアなどが値上がり率上位に浮上している。

　半面、三菱ＵＦＪ、三井住友、みずほ、りそなＨＤなど大手銀行株は軟調。７月の全世帯消費支出が７カ月ぶりに前年同月を下回ったこともあり、高島屋、伊勢丹、イオン、ヤマダ電機、ニトリなどの小売株も売られている。個別では、東芝が保有株の一部売却を発表した東芝機や、ＭＤＭ、サンエーイン、フルキャスト、パシフィックなどが安い。

［株式新聞ダイジェスト］提供：株式新聞社
総合科学技術会議、1.7％増の2008年度科学技術関係予算案を公表
内閣府所管の総合科学技術会議（議長＝福田康夫総理大臣）は、第72回会議を2007年12月25日に開催し、2008年度（平成20年度）の科学技術関係予算などを議論し、その概要を公表した。

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